逃げた方がいい会社の特徴と正しく離れる方法！！

逃げた方がいい会社、及び職場から離れる方法を解説！！

人間関係の問題などで、自分の身体や精神に強いストレスがかかる会社は辞めるべきです。

以下に当てはまる企業に勤めている場合は退職を検討することをおすすめします。

上司からの酷いハラスメントがある

この時代にハラスメントをする上司がいる企業は退職するべきです。

「パワハラ防止法（改正労働施策総合推進法）」もありますからハラスメントは違法と言えます。

参考：労働施策総合推進法の改正 – 都道府県労働局(労働基準監督署)

また、ハラスメントの影響で適応障害や鬱病に陥る可能性もあり、「労働者の身体と心の安全を維持できない環境」を作ることになりますから、労働契約法の5条も破っていることになります。

第五条 使用者は、労働契約に伴い、労働者がその生命、身体等の安全を確保しつつ労働することができるよう、必要な配慮をするものとする。労働契約法 | e-Gov法令検索

パワハラ防止法、労働契約法、どちらの観点からしても違法になる職場環境からはいち早く退職を検討した方が良いです。

すでに体調やメンタルを壊している

• うつ病
• 吐き気
• 血尿
• 適応障害
• 円形脱毛症
• 下痢
• 眠れなくなった
• 急に無気力になった

すでに体調やメンタルを崩しているのであれば、すぐに逃げてしまって構いません。

まずは異動届や休職届を出すことを考え、それも困難であれば我慢せずに退職しましょう。

真面目な方ほど「辞めることは許されない」などと思うかもしれませんが、無理をすれば本当に心身を壊してしまう恐れがあります。

あえて言いますが、あなた一人が辞めたとしても、誰かがカバーしますから気にする必要は全くありません。

また、そもそも「辞めたあと、元いた会社がどうなるか」を考える意味自体ありません。

ブラック・違法な労働環境

• 残業の常態化
• 長すぎる労働時間
• 厳しすぎるノルマ
• グレーな業務ばかり
• 残業代の未払い
• 給与の未払い
• 業務内容の相違

など法を破る行為をしている企業からはすぐに退職しましょう。

あなた一人で職場の労働環境を変えることはできませんから、このまま働き続けていても自分の心身を傷つけるだけです。

また、例えば「少しくらいサービス残業をするのは仕方ない」などと考えるのも間違っています。

男女の性差別がある

「男性はこうあるべき」「女性はこうあるべき」などの性差別・偏見を持つ経営者や上司がいる会社は危ないです。

特に男女で露骨に扱いや待遇が異なる企業は時代遅れと言えます。

まずは異動届を出すことを検討して、それも困難なのであれば転職することをおすすめします。

無理をせず会社から逃げるのが最適である理由

「環境が合わない」「会社にいたくない」「この先も働き続けると考えると心が苦しくなる」

などに当てはまる場合はすぐに退職するのがベストです。あなた一人で職場の環境や文化を変えることはできません。

かといって我慢し続ければメンタルが壊れて適応障害や鬱病になる恐れもあります。

ですからそのような会社からはすぐに退職することをおすすめします。

退職する権利は誰にでもありますから躊躇する必要はありません。

人間関係の問題やパワハラからは逃げるしかない

そもそもパワハラは違法行為ですから「我慢するかどうか」を考える時点でナンセンスです。

すぐに逃げましょう。また、「人間関係の問題」もあなただけで解決できるようなものではないケースが大半ですから、どうしても耐えられない場合は異動届の提出を検討しましょう。

それも難しければ転職することをおすすめします。そして「嫌な相手」から物理的に離れましょう。

逃げるべき上司はいる

残念ながら「直属の上司」が「ハズレ」である可能性もあります。

例えば、

• 感情的である
• 建設的な話し合いができない
• ハラスメントをする、

などに当てはまるのであれば、その上司からは逃げるべきです。

ただ、部下のほうから上司を異動させることは困難ですから、あなたが離職・転職することをおすすめします。

適応障害を原因とする退職は賢明な行動｜逃げではない

適応障害とは、ICD－10（世界保健機構の診断ガイドライン）によると「ストレス因により引き起こされる情緒面や行動面の症状で、社会的機能が著しく障害されている状態」と定義されています。適応障害｜病名から知る｜こころの病気を知る｜メンタルヘルス｜厚生労働省

職場環境の影響で適応障害などになった場合は、すぐに退職しましょう。

適応障害は「治療を要する疾患」ですから、「退職」という行動も治療の一つと言えます。

そもそも社員が適応障害を起こすような職場はおかしいです。

全てが会社側の落ち度ですし、本来なら労働基準監督署が介入するレベルの環境でしょうから、あなたは一切責任を感じずに急いで退職するべきです。

30代で退職を検討する人は多い

現在の会社を退職したい・逃げたいと考えている30代の方は少なくありません。

「他の職種に転職したい！」

「体調に問題がある」

「モチベーションが下がってきた」

「社風や文化が合わない」

など色々な理由がありますが、いずれにせよ社会経験を積んできたからこそ、転職という選択肢が浮かんでくる人は多いのです。

「退職をしたいと考えている自分はおかしいのだろうか」などと思う必要はありません。

あなた以外にも退職を検討している人はたくさんいます。

逃げるべき会社の傾向や見抜き方｜逃げハラ

「逃げハラスメント（逃げハラ）」という言葉があります。これは「上司などが責任逃れをすること」を言います。

逃げハラがはびこるようになると、部下などへの責任のなすりつけが増え、社員の仕事へのモチベーションが下がる可能性もあります。

そして、職場自体を不安視して優秀な社員から逃げていく場合が多いですし、一人が辞めれば「では私も」と次々と人が離れていくことでしょう。

また、いつかあなた自身に大きな責任を押しつけてくるリスクもあります。

会社の価値観が古い

会社の価値観が自分に合わないと、働くことそのものが辛くなっていきます。特に「価値観が古い」と感じるとその職場にいることが苦しくなることでしょう。

待遇や人間関係に問題がなくても、価値観がずれているといつかトラブルが発生するでしょうから、早めに逃げることをおすすめします。

気分の悪い日が多い/やりがいがない

気分の悪い日が多かったり、やりがいがなかったりする場合、その会社はあなたに合っていないと言えます。

今は耐えることができても徐々にストレスが蓄積していき、メンタルを崩す可能性もあります。

ですから早めに転職することをおすすめします。

正しく会社から逃げる方法と手順！！

1.法に則って辞める

第六百二十七条　当事者が雇用の期間を定めなかったときは、各当事者は、いつでも解約の申入れをすることができる。この場合において、雇用は、解約の申入れの日から二週間を経過することによって終了する。

民法第627条

労働者は「会社を辞める権利」を持っており、雇用する側が退職を拒否することはできない。

退職の申告をしておくと、そこから最速2週間で実際に退職できます。

また、就業規則や雇用契約が特殊なものであっても、それらよりも法律が優先されますから、退職の意思を適切に伝えれば絶対に退職することが可能です。

そのため我慢できない状況にある場合はすぐに退職届を出して離職することをおすすめします。

退職時に何を言われても気に留める必要はありません！

退職届を出すタイミングなどで何か嫌味を言われるかもしれませんし、「それは逃げである」「無責任である」などと伝えて引き留めてくる可能性もあります。

ただ、繰り返しになりますが「辞める権利」は法的に保障されていますから気にする必要はありません。

また、そのような価値観の押し売りをしてくる社員がいる時点で、職場としての質も低いと言わざるを得ません。すぐに辞めるべきです。

２：失業手当や給付金などを使って生活費を確保する

失業手当や給付金を申請することで、退職後の生活費などをカバーすることができます。

活用しましょう。また、失業手当は基本的に3か月しか受給できませんが、「給付金」であれば最大28カ月までもらえる場合があります。

給付金を取得できる条件を確認し、該当するのであれば必ず申請を行いましょう。

失業手当や給付金などのシステムがありますから、「生活に困らないようにするためにも次の転職先が決まってから離職しないと」などと考える必要はありません。

本当に辛いのであれば一刻も早く退職しましょう。

失業手当の申請

退職時のお金の面のな課題には「失業手当」の申請をしましょう。

退職理由が自己都合か？会社都合か？により違いますが、いずれにせよ申請しなければ受け取ることができません。

勤務期間や条件にも左右されますが3カ月～の配布期間があります。当面の生活費となる大切な制度のため、退職後は是非最寄りのハローワークで申請しましょう。

給付金制度の申請

「給付金制度」を活用すれば最大28ヶ月、国から失業時のお金を給付金という形式でサポートしてもらえます。

以下の条件が揃っていれば申請対象となります。

【申請可能な条件】

・社会保険に1年以上加入している

・退職日まで2週間以上ある

・次の転職先が決まっていない

・20歳以上

条件に該当しているなら受け取らないと損です。

こんなご時世でもありますのですから、ちょっとでも生活費の不安が無くなるように給付金を受け取っておきましょう。

3.どうしてもの場合は退職代行に相談する

• 退職希望を出したのに辞めさせてくれない
• 自分から辞めたいと切り出せない
• でも辞めたい・・・どうしよう・・・・

という状況なら弁護士法人が運営する退職代行サービスをうまく使って辞めてしまいましょう。

確実に退職が成立します。 お手持ちのスマホから電話やLINE（メールでも可）で申込み相談が可能。

また、希望すれば即日から代行業者が動き始めてくれます。

代行業者が動き出した瞬間からあなたは会社に行くことも連絡する必要も無くなるので、うまくいけば相談した即日から会社に行かなくても良い状態になれます。

具体的には、

• 確実に退職が成立する
• 法律に則って退職処理するのでトラブルがない
• 自分で対処する必要が無いので退職にまつわるストレスが無い
• 未払いや有給消化の交渉
• 退職後の転職支援

など、あなたが代行サービスに支払う代金以上の使用するメリットがあります。

なので、迷わず安心できる弁護士法人が運営する退職代行サービスを利用することをおすすめします。

※自分で退職処理が可能な人は相談することはないです。

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